2022年2月24日
災害リスクに備えよう（東海リスクマネジメント研究会主催）で発表しました
2月24日開催の防災フェア「災害リスクに備えよう その時、わが社が生き残るために」にて、発表する機会をいただきました。フェア自体がオンラインだったので、Zoomを使っての説明でしたが、30人ぐらいの方々に視聴していただけたと思います。
防災フェアでは、豊橋市のドローン飛行隊のこと、かつての大地震を振り返って南海トラフ巨大地震をより深く知ること、災害時の労務対応のこと、BCP（Bussiness Continuty Plan）の策定事例、キキクルの紹介など、内容は多岐にわたりました。「なんだか大きな地震が発生しそうだから、なにかしないとな」に対して知るべき災害リスクに対する情報が、事業者が災害リスクにどう向き合うのか？として基本的なところから発信されていたと思います。
当方の発表は「BCPを実現して業務改善」
このなかで、30分ほどのお時間をいただき「BCPを実現して業務改善」と題して発表しました。主旨は「デモも作って地図を使って安否確認をすることを説明しました、バラバラに情報を見るのは”いざ”というとき大変です。地図は災害時の事業者が取るべきことを支援します。地図を基準に情報を整理し地図に重ねると、当たり前に様々な情報は同時に見れます。地図は圧倒的に私たちの頭のなかが速やかに整理するためのツールです。」そんなお話をさせてもらいました。
地図を使うと便利！という発表を聞いてみたいなら大丈夫です。
お気軽にご連絡ください！
以下の記事では発表をまとめましたが、残念ながら全部は書けません。
発表内容に加えてキントーンで地図を表示するコツ、費用のこと等、当方が知っていることは詳しく説明させていただきます。地図を使って業務改革、BCP・BCM、クラウドサービ等々、少しでもご関心あれば、30分程度で説明させていただきます。
デモを見てみたいだけでもOKです！！事前に業務を教えていただければ業務を踏まえたデモでご説明させていただきます！！お気軽にご連絡ください。
発表の概要
発表の内容を簡単にまとめてみました。地図を使うと便利！を垣間見ていただければ幸いです。
まずは”つかみ”です。一番最初に発表者できるだけ身近に感じてもらうために自己紹介。
これじゃあダメだな、自己紹介事業者にとって災害時に重要業務を止めない、早く復旧するために重要なことは、BCPやBCM（Bussiness Continuty Management）を準備しておくことです。でも、時間／従業員／コストはかかけにくい、そんな実情に対して、これらを抑えることから考えよう！です。デジタル化されていない紙台帳や口頭指はを業務情報をデジタル化（DXで業務改革しましょう）！からはじまり、デジタル化してしまえば業務情報は、BCPで運用する情報になる！です。
中小企業ではDXが進んでいないといった報告は多々あるところで、できることからBCP／BCM、業務改革を三位一体で始めましょう。実際は、事業者の業務は単純ではないことは承知ですが、簡単な例で「紙情報→デジタル情報→クラウドサービス活用→24時間365日の情報活用」として考えて見ることはできないでしょうか？
紙台帳から従業員管理Excel
これは”やりすぎ”た感はありますが、紙からExcelで業務改善終了となっては”もったいない”ので、あえて以下も紹介しました。Excelからはじめてクラウドサービスまで頑張ろう！のモチベーションとなっていれば嬉しいですね。
Excelなら簡単にKintoneでクラウド化して従業員管理アプリ
Excelファイルとなれば、Kintoneを使えばすぐアプリができる！つまりクラウドサービスになります。クラウドサービスって？という方もいるとのことでしたので時間を多めに使いました。
安否確認アプリの運用する
従業員名簿アプリに安否情報フィールドを作って、従業員の方がスマホから安否情報を更新すれば「安否確認アプリ」になります！というシナリオです。キントーンはクラウドサービスなので24時間365日で運用されています。だから従業員への方へ運用方法だけ周知すれば、全社的な安否確認ができる！を感じてもらいました。
安否確認アプリは、従業員の方のリアルタイムな安否確認情報収集ができる！そして、収集やグラフ化もできて災害時の情報収集ツールになります。
安否確認アプリを拡張する
安否確認アプリのさらに発展として地図を使って業務改善＆BCP・BCMはさらに効果を発揮する！の提案です。
下図はデモで利用した画面です。従業員に紐づけされた位置情報でポイントで表示して、 安否状況でポイント色塗分けしただけです。背景地図には地理院地図を利用して、その上のハザードマップ（洪水浸水想定区域）情報を暖色系のポリゴンとして重ねてあります。
地図で従業員の方の安否確認情報が俯瞰できれば、そして災害時に被災状況と重ねて見れば、従業員の安全確認や出社の要請などにも配慮できるなど、安否確認から事業復旧へのと価値は広がります。また、クラウド上のハザードマップ提供サービスを使えば、従業員の位置情報を地図で重ね合わせれば、災害時だけではなく事前に復旧計画を検証することもできます。
地図の利用の提案は、事業者の業務形態やBCP／BCMとも密接に関わるところです。地図によって安否確認情報の利用価値は大きく拡大します。今回は事業者ごとの業務継続に具体的な有益情報を地図として重ねることが大切で、事業者に合わせて必要な地図を考えなければなりません！までをお話しました。
事業者の様々な情報は、リアルタイムに多くの人で共有することで価値が高められるのでDXに取組みましょう！共有はデジタル化することが第一歩！DXを進めましょう！です。BCP／BCM、業務改革をそれぞれ捉えるのではなく、三位一体で進めるDXを進めましょう！で締めました。
まとめ
30分という短い時間でしたが、地図を使うといいところ！を説明しました。BCP・BCPへの踏む出すべき第一歩は意外と簡単！と感じていただき、災害リスクに備えることに取り組もう！となった方がいると思うと嬉しく思います。また主催者の皆様方には、大変貴重な機会をいただけたことに感謝しています。
今回の防災フェアを通して、当方が話したこと、そして感じたこと
”地図を利用することで新たな気づき”を得ること凄いところで、それが業務改善への第一歩。
従業員管理アプリを拡張すれば安否確認ができます。さらに地図を通して見ると、”より良いBCP”ツールとなります。この地図を見ながらBCPを見直し続けることがBCMの推進力です！
防災や災害に関わる情報は、これまでの大地震を振り返りながら南海トラフ巨大地震を知ること、災害時の労務対応、BCPとは、キキクル等々、非常に多くの情報があるので、それらの情報収集が大切でした。
ただ大変です。多くの情報をどのように利用するかは大変難しいことと思いました。
それなら専門家の方々がまとめたものをハザードマップと捉えてみてはいかがでしょう？ハザードマップを使うことがBCP・BCMへの現実的な取り組みができるのでは？です。
