GIS導入へ 最終的な社長承認の成否を分けるポイントTOP3

経営陣にGISを理解をしてもらうポイントを説明します

GIS開発に向けて、業務の見つめ直しも終え、業務効率化のGIS機能も特定できた!GISエンジンベンダーの比較検討も終えた!最後は、導入効果の説明やリスクを経営陣に納得してもらうのみ。。。

今回は、経営陣の判断基準として多いのはなにか?そしてクリアするポイントTOP3をお伝えします。

written by 澤田 

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GISを開発する際にはGIS機能をアプリケーションで使用するためにGISライブラリーを使用します。このGISライブラリーを一般的にGISエンジンと呼びます。

この記事はこんな方にオススメです
  • GISの導入にあたり、経営陣へ説明を控えている方

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1.GIS導入の検討結果の見方は経営陣と一致しない?

業務を効率化したい、たくさんの仕事をしたいから辿り着いたGIS。これまでにGIS開発に取り組むために業務整理から始め、業務データ活用方法やGISエンジンベンダーを見定めてきたと思います。最後は、経営陣に納得してもらわなければならないことも多いでしょう。

経営陣への説明はこれまでの検討状況をまとめた資料は必要です。ただし、これだけでは経営陣が判断をする基準を満たしていない可能性が高いです。現在の企業業績は業務改善が多数行われることで成長していきますから、経営陣の判断ができるポイントを押さえておきましょう。

経営陣はどんな人たち?

  • GISに関して詳しくない
  • GIS導入検討には中長期的な企業への影響を重視する

1点目は経営陣はGIS導入検討前の皆さんの同じ状況ですから致し方ありません。丁寧にGISを説明しましょう。2点目は当たり前すぎて忘れがちなことですが、経営陣のGIS導入判断は業務改善方法の説明よりも将来に渡る企業への影響であることです。GISによって業務効率化ができるのであれば、事業拡大?人員削減?また将来的な継続性や費用負担等々、多くのことを考えて判断しなければならないです。

澤田
澤田

稟議が差し戻されると、自分はうまく説明できなかったと思って、検討結果の詳細を説明しようとしてしまいます(皆さんはいかがですか?)。。。もし苦労しているのなら経営陣の判断基準を押さえた説明へと切り口を替えてみてはいかがでしょうか?

説明が理解されず何度も差戻しされると心が折れますのでその前に。。。

2.経営陣承認の成否を分けるポイントTOP3

そうしますと、経営陣の判断基準には、効果のあるGISが将来にわたって無理なく継続できるのか?があると思います。経営陣は導入に関して俯瞰した判断をしたいと思っています。そのため開発チームの検討状況そのままの導入するGIS機能や詳細だけでは承認を得ることは難しくなってしまいます。

資料作りにおいては、やはり役員用の資料は新たに作るべきです。でも、できれば一回で終わらせたいのが正直なところですので、ポイントを押さえて資料作成していきましょう。役員の皆さんが納得するポイントは「GISエンジンベンダーはどんな事業者?」「今後どれだけ経費が掛かるの?」「開発したGISは将来も使えるもの?」の3点で説明しましょう。

2.1 サプライヤーの信用度「GISエンジンベンダーはどんな事業者?」

「GIS導入」の最も大きなリスクは、導入後にGISエンジン提供者からGISエンジンが提供されなくなることです。コンピュータ上で動作するGISですからハードウェアが進化していくことやOSが新しくることは当たり前のことです。GISエンジンがこれらの動作環境の進展に伴って使えなくなるGISではどうにもならないです。この裏付けには「提供し続けてきた実績」を活用しましょう!

安定・信頼のGISエンジンの注目点(だれに?何の目的で?どれぐらい?)

  • GISエンジン提供年数とGIS導入実績
  • GISエンジンの採用先や導入目的

「多くのエンドユーザーに採用されたGIS、それを支えるGISエンジンならばこの先も大丈夫」という考え方です。”実績から信頼できる”とまとめましょう。GISの導入目的や導入先によっては、GISの価値は高いこともアピールできます。例えば、地方自治体の公的なシステムで採用されていると言えば、なんとなく “信頼感”がありませんか?

2.2 継続的なコスト「導入したら今後どれだけ経費が掛かるの?」

初期導入費と運用費

GIS開発には初期導入費が必要となります。導入費は基本的にはGISベンダーからはGIS機能をまとめたGISエンジン(実際はGISエンジンを使う開発をする許諾、GISライブラリーや関連ドキュメント等を一式としたSDK(Software Development Kit)が提供されます)に関わるライセンス費があります。そして、開発したGISをエンドユーザで運用するためライセンス費や地図データのライセンス費も必要となります。
また、運用費は、これらライセンスを維持していくための使用料や保守費となりますので確認しておきましょう。

澤田
澤田

これらはGISエンジン提供者ごとに呼び名や価格が相違しますので十分に詰めておきましょう。また、地図データの使用許諾も同様に確認しておきましょう。

開発GISを拡大するときに必要な費用はなにか?

次に、開発・運用を続けいくうえでどれぐらいの費用がかかるかを明確にしておきましょう。GISの運用が活発化してくると追加開発やPC台数を増やしたくなる可能性がでてきます。その際の追加費用も整理しておきましょう。

  • PCを1台追加すると発生する費用:GISエンジン&地図データ
  • GIS機能拡張へのコンサルタント費用

コンサルタント費用を見込むのは難しいと思うかもしれませんが、GISエンジン導入時に、忘れずに今後もGISに関わるコンサルタントを受けたいと言っておけば、なんらかの費用提示がされます。

GIS開発チームへのGISベンダー協力が得られるか?

GISベンダーのサポート(いわゆるテクニカルサポート)は保守サービスとして必ずあるものです。ただ、その内容が一般的なIT開発へのサポートで進んでしまい、開発チームは苦労したと聞いたことがあります。GISエンジンベンダーは今後のGIS開発を行うにあたって、困ったときに間違いなく頼りにできますので、サポートの内容を以下の観点でまとめておきましょう。

  • GISへの知見が高い
  • サポート体制が充実しており、かつ協力的
  • 開発支援だけでなく地図データへのアドバイスができる
  • GISアプリケーションの追加開発への対応に相談に乗ってくれる

2.3 将来的な環境の変化「開発したGISは将来も使えるの?」

別の記事でも触れましたが、GIS開発では利用者数・GIS機能ともにスモールスタートがベターであると申し上げました。

澤田
澤田

最初から大風呂敷を広げるとライセンス費用が嵩みますし、難易度が上がると開発工期遅延のリスクも出ます!スモールスタートで始めることも経営陣からは安心感となるでしょう!

そして、GISの利用が活発化してくると、利用者の増加/追加機能として拡大させていきましょう。拡大の際に抑えておくべきポイントは以下の通りです。

  • GISのレスポンスが悪化する?
  • GISに関わる費用の増加する?
  • 将来必要となるGIS機能はある?

1点目については、レスポンスを改善するには高スペックPC導入やデータの整理整頓が必要になります。ただし、実際に弊社のGISエンジンを使って政令指定都市等でもGISを数十台のPCで利用している事例もありますので、それほど気にされなくて良いのかもしれません。2点目については、2.2でも説明したように、利用者が増えると地図データやGISライセンスの費用は増加します。最後に3点目については、GIS機能拡大を開発を始める段階では説明できないので「GIS機能が分からないときどういった対応をGISベンダーがするか?」「どういった相談がどこまでできるか?」を押さえておくことで良いでしょう。

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新しい資料と言っても、開発チームがここまでに重ねてきた導入検討について、切り口を変えて資料を作るものであると思います。これから開発するGISは「利用し続けられるものである」「困ったときに対処できるベンダーを選んでいる」「導入・運用費用を把握している」であり、【だから安心してください!】と経営陣へ説明をしたい!を記載しました。

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